健康経営トータル支援サービス「KIRIN naturals」で、日立社会情報サービスへの「適正飲酒プログラム」の提供を開始！

～管理栄養士のアドバイスを通じて、従業員の適正飲酒習慣を支援～

2023年2月8日

キリンビバレッジ株式会社

キリンビバレッジ株式会社（社長吉村透留、以下キリンビバレッジ）は、健康経営を支援する法人向けサービス「KIRIN naturals（キリンナチュラルズ）」のコンテンツを拡充し、「適正飲酒プログラム」を新たに展開します。同プログラムは、株式会社日立社会情報サービス（代表取締役取締役社長:松谷淳／以下、日立社会情報サービス）にて2月8日（水）より先行で提供を開始し、日立社会情報サービスでの展開を踏まえて、4月より、「KIRIN naturals」の契約法人企業にて本格展開を進めていきます。

「適正飲酒」は、企業の健康経営において従業員のメンタルヘルスや生活習慣病予防への重要な取り組みの一つです。経済産業省が発信している健康経営調査票※1においても、従業員の健康診断の結果項目の一つとして「飲酒習慣者率」が挙げられており、その評価・改善に向けた取り組みが求められています。
※1 令和3年度健康経営度調査【サンプル】（出典：経済産業省ホームページ）
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/downloadfiles/R3_kenkokeieidochosa_sample.pdfPDF：1.6MB

キリングループは、CSV※2経営を掲げており、酒類を製造販売する企業グループの責任として、不適切な飲酒による健康障害などのアルコール有害摂取の根絶に向けて取り組んでいます。今回の「適正飲酒プログラム」は、LINEを活用して自身の日々の飲酒量を記録し、管理栄養士によるアドバイスを通じて、従業員の適正飲酒習慣を支援するプログラムです。当プログラムは、キリングループが持つ適正飲酒啓発の知見活用に加え、佐賀県医療センター好生館医長角南隆史医師らの研究グループが開発した、飲酒記録サービスのSNAPPY-DOC※3を利用することで、より専門的で実践的なプログラムに設計しています。
※2 Creating Shared Valueの略。お客様や社会と共有できる価値の創造
※3 Sensible And Natural Alcoholism Prevention Program for You, Diary On Computer
コンピューター上で飲酒に関する目標を立て、日々の飲酒量を記録し、その飲酒量に応じたフィードバックを受けることができるプログラム

「KIRIN naturals」での適正飲酒プログラムの概要

①管理栄養士のアドバイスを通じた、適正飲酒習慣の支援

・LINEを活用し、飲酒量に対する目標設定及び自身の日々の飲酒量の記録を行います。
・プログラム期間中は、管理栄養士より、飲酒量に応じたフィードバックや健康に役立つ動画コンテンツ及びコメントがLINE上に届き、飲酒習慣改善を支援します。LINE上では、管理栄養士への質問も可能です。
・飲酒量を記録するコンテンツは、医師開発のSNAPPY-DOCを使用します。

LINE画面イメージ図

②ノンアルコール飲料を活用した置き換え習慣の推進

・「キリングリーンズフリー」を中心としたキリンのノンアルコール飲料を参加者へ配布し、アルコール飲料との置き換え習慣を推進することで、飲酒量のコントロールを支援します。

日立社会情報サービスでの適正飲酒プログラム実施の背景

・キリンビバレッジと日立社会情報サービスは、生活習慣病予防効果のデータ分析サービス連携をはじめ、健康経営の取り組みを21年11月より共創しています。
・健康経営を推進する中、コロナ禍により自宅での飲酒量が増加したことや、直近では宴席自粛が緩和され飲酒機会が増加しつつあることから適正飲酒に関する対策のニーズが高まっており、健康経営で共創している日立社会情報サービスで先行展開をすることとなりました。今回のプログラムも共創の分析対象として、データに基づく健康経営ソリューションを実現していきます。

キリングループは、自然と人を見つめるものづくりで、「食と健康」の新たなよろこびを広げ、こころ豊かな社会の実現に貢献します。

「KIRIN naturals」について　～企業の健康経営を支援する法人向けサービス～

キリンビバレッジでは、企業の健康経営トータル支援サービスとして、「KIRIN naturals」を展開しています。「KIRIN naturals」は、動画・eラーニング・サーベイなどの多彩な機能と分析支援で、施策立案から効果検証が可能な「ウェルネスストア」と、従業員の健康的な食習慣をサポートする、飲料や食品の置き型サービスの「ウェルネススタンド」の2プランを展開し、企業の課題に合わせて、最適なソリューションを提案しています。「ウェルネスストア」は、企業からの多数の要望を反映させ、2022年12月に大幅にコンテンツ内容を刷新しました。2019年1月より展開を始めて、2022年12月時点では471拠点に導入されています。今後もお客様のニーズに対応するためコンテンツの充実に取り組み、企業の健康経営のサポートを行っていきます。